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宇宙科学情報2

11月28日に以下のような記事が発表されました。

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(CNN) 米民間宇宙ベンチャー、スペースXの創業者で最高経営責任者(CEO)のイーロン・マスク氏が、火星移住プロジェクトの構想を発表した。
米科学誌サイエンティフィック・アメリカンによると、マスク氏が描いているのは、液体酸素とメタンを燃料とする再利用可能なロケットを使い、最終的に8万人を火星へ移住させる構想。透明のドームを建設して地球上と同じ穀物を栽培し、肥料や酸素、メタンの生産施設も設ける。
1人当たりの料金は50万ドル(約4100万円)と見積もっている。当初は資材とともに1回につき10人以内のグループを送り込み、定住が成功すれば人員の割合を大きくするという。
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火星は教科書で、気圧は地球の160分の1、大気は二酸化炭素が95%、一日の気温差が100度でとても人の住める環境でないと教わってきたはずですが...

いつの間にか、旅行ではなく移住構想が出てきているようです。しかも具体的な金額まで提示されてますし。一体、何を根拠に移住するという発想がでてくるのでしょう?また快適に暮らせる地球を離れてまで移住する意味があるのでしょうか?

今までの火星に関しての情報は、真実を書いてしまうと天地がひっくり返るようなことになるため、政府機関が隠す方向で動いているとの五井野博士のお話をお伝えしました。

しかしながら、構想とはいえ火星に一度も行ったことがない状況で、根拠も無く移住しましょうということにはならないかと思います。

では、なぜ火星に移住しようという話がでてきたのでしょう。


『ザ・フナイ』2011年1月号より抜粋引用します。

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地球人が好戦的だと宇宙人情報はどのように伝えられるか?

日本の場合は表向きは独立国のようであるが、政治や経済そして、それを動かしコントロールする官僚や金融は米国を通して闇の世界政府に支配されている現状は、『ザ・フナイ』の賢い読者ならおわかりだと思う。

もっとも、そこまで理解できなくても日本の青少年教育が結局は大学受験のためにあると言っても過言でないことが理解できると思う。そして、大学は官僚や企業に就職するためのパスポート化している現状は誰しもが否定できない事実だとも理解できると思う。

さらに、日本のマスコミが最も信頼と権威を置くのは、やはりなんと言っても大学教授だという現状も何となくわかると思う。

その大学教授の任命権や罷免権、人事権はその大学の総長にあると言える。そして、大学の総長であっても東大や京大の総長クラスでないと官僚の課長クラスとはまともに会えないという現状を、一般の方はほとんど知らないのではないだろうか。

つまり、大学の研究費や補助金は政府というよりも個々の官僚たちの手中にあって、予算も審査も出来レースと言われている現状だからである。それゆえ、大学教授が試験管や乾電池とニクロム線を持って、それだけの器具で最先端の研究をするわけにはいかず、結局は予算を握っている官僚の方針に従って研究するしかないのである。

また、経済面においても大企業の副社長クラスでも対等に会えるのは官僚の課長クラス止まりと言われ、官僚が業務の許認可や監督権、さらに助成金等アメとムチをもって企業の生殺与奪を握っている以上、日本の科学技術や経済活動は官僚の質と舵取り次第だと言えるわけである。

このような強力な官僚制度は明治に入ってからの天皇を中心とした官僚制度に基づいている。そして、第二次大戦で負けたのは、皆さんもご存じのように日本の他に三国同盟を結んだイタリアとドイツであった。

その時、勝利者側は日本を二度と再起できないほどに財閥や皇室制度をも解体し、さらに官僚制度を解体するつもりであった。しかし、冷戦と朝鮮戦争勃発を機に、逆にこの強力な官僚制度を利用して米国側の意向に変えた方が得策だと考えるようになったわけである。

つまり、同じく敗戦国であるイタリアはヴァチカンという教会組織があり、イタリア政府を通して裏からヴァチカンをコントロール化できると考えれば、戦勝国を裏で操る組織にとって都合の良い状況だとも言えるだろう。

さらに、ドイツの場合は連合国側とソ連側に分断させられて西ドイツ、東ドイツの国となって別々な教育システムと経済体制の中に国民が分かれさせられたが、『ザ・フナイ』2010年4月号で記述したように、ドイツの優秀な科学者はナチスと共に米国に渡り、NASAやCIAの中心メンバーに入って、中から米国を支配し世界覇権を目指すだけでなく、火星移住まで考えていたのである。

それというのもナチス時代に古代のシュメール文字の解読等によって宇宙人の存在と火星の実際の姿などが知られていただけでなく将来に起きる地球の大異変についても知らされていたからである。

また、核実験や核戦争などの危険性について、4月号で記述したように宇宙人が度々地球に干渉し、警告していたのである。しかしながら、欧米人にとっての歴史の認識は弱肉強食の闘争観であるため、来訪する宇宙人がいかに平和的であっても迎え入れる側の懐疑心が強くて好戦的である限り、宇宙人問題は複雑化するばかりなのである。

そこで、今まで前述してきたことの意味が大まかにお分かりになってきたと思う。

大航海時代が封建時代を崩すだけでなく、新しい領土を巡って覇権争いが繰り広げられてきた事実を前提にすれば、同じく宇宙時代が訪れることによって、月や火星の領土の覇権争いが再び繰り広げられることが誰しもに明確にわかってくるだろう。

そこで、軍事的にあるいは国家戦略的に考えて、火星や月についての知り得た重要かつ重大な情報は伏せる、またはニセ情報を流すことが当然あり得るわけで、NASAはそうした理由で実質的には米国国防省の下に作られたような国家機関だから、なおさらと言えるだろう。

そのような状況を知らなければ、今回の「将来の地球外生命体の探索に影響を与えるであろう宇宙生物学上の発見」と予告して米国時間の12月2日に記者会見するとNASAが事前に発表すれば「ワー、宇宙人の発見か!」と世界中のネットで騒がれることになる。

しかしながら、結局私が説明したように宇宙人の存在の話ではなく、単なる生物学上の発見、つまりリンの代わりに猛毒のヒ素を取り込んで生命を維持するバクテリアが米カリフォルニア州のモノ湖で発見されたというニュースだったというわけである。

それでも生物学者からすれば、過酷な条件の中でも生命体が存在するということは同じく過酷な環境状態である火星や月、あるいは他の天体にも生命体が存在するという可能性を示したことになり、生物学史上重大な発見となる

しかし、私から言わせると「なーに、NASAは月にも火星にも生命体がいることをとっくの昔から知っているくせに」と言いたいものだが、月や火星に高度な知的生命体が存在することをNASAが述べるのは現代の宗教人、科学者に対してコペルニクス的大変換を強いるようなもので何の国益にもならないどころか、国益に反するという立場を取っているのであろう

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どうやら古代シュメールの石版を解読することによって過去の天変地異、火星等の知識を得ていたようですが、宇宙に関する真実の情報は、軍事的、国家戦略的に流れないような仕組みになっているようです。

科学者や企業は官僚に予算や権限を押さえられ、主導権を常に握られているために、意向に沿わない研究をしても予算は付かないということです。エネルギー問題もそうですね。大学の教授と言えどもサラリーマンのように思えてしまいます。本当に役立つ研究をするところに思い切った予算をつけて欲しいものです。


(続く)

宇宙科学情報1


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